eラーニングコンテンツを販売するためには、コンテンツを作成し、販売するための機能を持ったシステム（プラットフォーム＝LMS：Learning Management System）に載せて配信をする必要があります。
本記事では、「eラーニングコンテンツの販売に使えるLMSやその他システム」を5つのタイプに分類し、解説します。
eラーニングコンテンツを販売する4つのビジネスケース
まずeラーニングのコンテンツを販売したいビジネスケースを考えてみましょう。主に以下の4つがあります。
研修会社のeラーニング事業
これまで対面の研修を中心にやってきた研修会社が、その研修の内容をeラーニングコンテンツにして販売するビジネスモデルです。
これにより、物理的な場所や研修を実施する時間、研修講師のスケジュールの空き状況の確保・調整から解放され、より多くのユーザーがいつでもどこでも研修を受けられるようになります。
労働集約型のビジネスモデルになりがちな研修会社にとっては、eラーニング事業は自社のノウハウや資産を活かしつつ、講師の工数に依存しない新たなビジネスモデルとなります。
資格・検定試験制度の運営企業・団体
資格や検定試験制度の教材を運営する企業や団体は、より多くの有資格者を生み出すために受験者数を増やすことが求められています。そのため、試験を実施するだけではなく、試験対策教材や対策セミナーなどを提供して、試験を受験しやすい環境を整える取り組みを行っています。
その教材やセミナーをオンデマンド配信型のeラーニングにすることで、受験者にとってさらに便利な学習環境を提供することが可能となります。加えて、eラーニングビジネスへの参入によって、資格・検定試験制度の運営企業・団体資格試験の受験料とは別にeラーニングのコンテンツ販売という収益の柱を得ることができます。
メリットは収益源の多様化だけではありません。たとえば、資格・検定試験制度の運営企業・団体は提供するeラーニングを通じて学習者の進捗データや弱点を把握できるようになるのです。それを基に試験対策の強化やサービス向上を図ることができます。eラーニングビジネスはデータビジネスなのです。
自社コンテンツの外販をしたい企業（新規ビジネス）
自社内で実施している研修の評判が良く、それをeラーニングコンテンツとして社外向けに外販したいケースがあります。自社で持つノウハウに外販の価値があることは意外と気づかれていません。見渡してみると、社外に販売できるeラーニングの教材コンテンツが自社に眠っている場合があるのです。それに気づいた企業は、新規ビジネスとしてeラーニングコンテンツの外販に取り組んでいます。
副次的な効果もあります。自社の研修コンテンツを外販することで、新しい顧客層やマーケットにアプローチできるようになります。この接点が、長期的な視点で見て将来的なビジネス拡大につながる可能性があります。eラーニングの販売が将来の顧客を連れてくることがあり得ます。
ノウハウをコンテンツ化して販売（主に個人）
自身が持つ独自のノウハウをeラーニングコンテンツとして販売するケースです。収益を得ることに加えて、自身のブランディングにつながる可能性もあり、すでに個人事業主等として独立して事業をしている人だけではなく、将来の独立を見据えた準備として取り組んでいるケースも増えています。
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eラーニング販売に利用可能なシステムとは?
自社で何らかのシステムを利用してeラーニングコンテンツの販売を考える際、大きく分けて以下の表にある5つのタイプのシステム（プラットフォーム）が候補となります。
それぞれのシステムの機能を比較したのが下の表です。
・動画視聴機能
・学習機能（確認テスト、アンケート等）
・受講状況確認機能
・決済機能（クレジットカード決済、コンビニ決済、キャリア決済、銀行振込等）
・自社専用ショップ開設機能
・システム利用費用の多寡
・コンテンツ拡散機能
の7つの機能の有無を○△×で表しています。
eラーニング配信に利用可能なシステム（プラットフォーム）
| 動画視聴 | 学習機能 （テスト・アンケート等） | 受講状況 確認 | 決済機能 | 自社専用 ショップ | システム 利用費用 | 拡散機能 | ||
| 動画配信サイト （YouTube） | ||||||||
| 動画配信サイト （Vimeo） | ||||||||
| eラーニング販売サイト （Udemy） | ||||||||
| 一般的なLMS | ||||||||
| 学習教材販売LMS （Qualif） | ||||||||
最初に、動画配信プラットフォームの代表格であるYouTubeとVimeoを比較対象としてその機能を中心に解説します。
動画配信サイト(YouTube)
YouTubeは、無料で動画配信できるサイトとして最も知られていますが、広告収益やスーパーチャット機能（いわゆる“投げ銭”機能）で収益化も可能であり、広い意味ではコンテンツの対価を得ることができるプラットフォームと言えます。
しかし、個々の動画コンテンツに価格を設定して販売する機能はありません。また、限定公開で動画コンテンツを配信することが可能ではありますが、URLが分かれば誰でも視聴できるため、視聴者を限定することが厳密にはできません。そのため、eラーニングコンテンツの販売に使用するには機能面で課題があるといえます
動画販売サイト(Vimeoなど)
Vimeo（ビメオ）は動画販売機能を持っており、1本ずつの動画に価格を設定して販売できます。しかし、学習機能（確認テストやアンケートなど）や受講履歴の管理機能は備わっていません。そのため、eラーニングで求められる学習進捗の管理や確認テストの実施ができず、eラーニングのコンテンツ販売に利用するには限界があるといえます。
次に、eラーニング用のプラットフォームとして大きく3種類、Udemyと社内研修用のLMS（学習管理システム）、そして教材販売用LMSについて解説します。
eラーニング販売マーケットプレイス（Udemy）
Udemyは、eラーニングの学習教材を販売できるマーケットプレイスサービスで、多くの講師や企業がこのサービスを利用して教材の販売を行っています。日本を含めグローバル市場で教材販売が可能です。しかし、Udemyでは、複数の講師や企業が同じプラットフォーム上で競合し、いわば、メルカリに商品を出品するような形で、ライバルの数多くの似たような教材と一緒に並べて販売され、自社の教材コンテンツが埋もれてしまうリスクがあります。ユーザに対して自社の教材や講座だけを見せることができないため、ブランドイメージを確立することが難しいという弱点もあります。
社内研修用LMS
LMS（学習管理システム）は、社内教育に利用されることが多いシステムです。eラーニングで学習を行うために必要な機能は一通りそろっているプラットフォームです。しかし、教材コンテンツや講座を販売するための決済機能は通常はオプションとなっており、カスタマイズをする必要があります。
学習教材販売用LMS (Qualif)
学習教材コンテンツの販売に特化したLMSでは、以下の特長があります。販売に特化しているため、社内用途に開発されたLMSよりもユーザーが使いやすい設計（UI/UX）にも力が入っている傾向があります。学習者が、学びたいことを、学びタイミングでオンラインで購入したり学んだりできるように作られているLMSです。講座販売のためのオンラインストアは自社用に用意することができ、他者の販売コンテンツといっしょくたに並ぶことはありません。
- 自社専用ショップを開設し、ブランド統一感をもって自社教材のみを販売可能
- 受講者が、クレジットカード等で簡単に決済して購入する仕組みを標準装備
- 学習管理機能（進捗確認、確認テスト、アンケートなど）が充実
eラーニング配信に利用可能なシステム
| 動画視聴 | 学習機能 （テスト・アンケート等） | 受講状況 確認 | 決済機能 | 自社専用 ショップ | システム 利用費用 | 拡散機能 | ||
| 動画配信サイト （YouTube） | ||||||||
| 動画配信サイト （Vimeo） | ||||||||
| eラーニング販売サイト （Udemy） | ||||||||
| 一般的なLMS | ||||||||
| 学習教材販売LMS （Qualif） | ||||||||
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eラーニング配信に利用可能なシステムの使い分け
自社にあった適切なサービス選定のポイントとは?
eラーニングビジネスを進める際には、目指すビジネスモデルに合わせてシステムの選定を行うことが重要です。一方でYouTubeやUdemyといったプラットフォームにも、それぞれ有効な活用方法があります。下図の①から④のシステムの使い分けについて、解説します。
eラーニング配信に利用可能なシステムの使い分け
| 動画視聴 | 学習機能 （テスト・アンケート等） | 受講状況 確認 | 決済機能 | 自社専用 ショップ | システム 利用費用 | |||
| 動画配信サイト （YouTube） | ③プレビュー動画の拡散 | |||||||
| 動画配信サイト （Vimeo） | ||||||||
| eラーニング販売サイト （Udemy） | ②コンテンツのバラ売り | |||||||
| 一般的なLMS | ①顧客社内LMSに載せる | |||||||
| 学習教材販売LMS （Qualif） | ④自社でのeラーニングビジネス | |||||||
「顧客が社内に保有しているLMSにeラーニングコンテンツを載せる配信する」
最も手間が少ないのは、顧客企業が社内に保有しているLMSに教材コンテンツを載せてもらって配信する方法です。LMSのコストは顧客の負担であり、コンテンツのデータを顧客に渡すだけで、後の設定も顧客に任せることできるため、学習講座のオンライン販売を行う側の負担が最も小さいと言えます。
「eラーニング用コンテンツをばら売りして反応をみる」
Udemyなどのマーケットプレイスを活用し、テストマーケティングとしてコンテンツを個別に販売して、顧客のニーズや売れ筋を確認することが可能です。また、オンライン学習動画のみを販売する場合は、Vimeoなども利用できます。
「プレビュー動画の拡散」
販売するeラーニングコンテンツの認知度を高めるために、YouTubeを活用できます。プレビュー動画を公開し、無料でオンライン学習講座動画を広く拡散することで興味を引き、見込み顧客を増やすことができます。
「自社でのeラーニングビジネス」
ビジネスとして収益が見込める段階になれば、学習教材販売に特化したLMS(学習管理システム)を導入して自社専用の販売ショップを立ち上げます。これにより、自社のコンテンツだけを取り扱い、ブランディングや販売戦略を強化することが可能になります。一覧に表示されるのは自社が提供する研修コースのみなので、選ぶ際に他社の研修にユーザーが流出することはありません。
フェーズごとの進め方とシステムの使い分け
eラーニングビジネス推進には、フェーズごとにシステムの使い分けが重要です。
たとえば、初期段階ではテストマーケティングとしてUdemyなどを使い、コンテンツの売れ筋を確認し、次にYouTubeの拡散機能を利用して認知度を高めます。
そして、学習教材販売LMSで自社専用の販売ショップを立ち上げることで、eラーニングビジネスを本格展開することができます。
それぞれのシステムをフェーズごとに使い分けることで、効果的にeラーニングビジネスを成長させることができるでしょう。
LMS Learning Management System、学習管理システム）について、詳しくはこちら!
LMS（Learning Management System：学習管理システム）とは～基本から応用まで、その機能と活用を知る～
本記事でLMSの基本機能、応用機能について理解することで、LMSをより使いこなすことができます。
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▼関連情報：「YouTubeとLMSの違い」詳細はこちら!
「YouTubeとLMSの違いを徹底比較」～eラーニング教材販売ビジネスに使えるのはどちら?～ – Qualif eラーニングラボ
▼関連情報：「VimeoとLMSの違い」詳細はこちら!
【動画配信・学習講座販売プラットフォーム】VimeoとLMSの違いを徹底比較 ～eラーニング教材販売やオンライン講座ビジネスの選択肢～ – Qualif eラーニングラボ
▼関連情報：「UdemyとLMSの違い」詳細はこちら!
「【オンライン学習講座販売プラットフォーム】UdemyとLMSの違いを徹底比較」~オンライン学習講座販売プラットフォームの選択肢~ – Qualif eラーニングラボ
